|   静的地震荷重の機能を呼び出せば、地震荷重を定義するダイアログがアクティブアになります。 
		  ボタンをクリックすると、 次の図のようなダイアログが表示されます。   
 耐震設計規準の追加/変更ダイアログボックス 荷重ケース名
地震荷重を適用する荷重ケースを選択します。荷重ケースを新規に入力したり、修正する場合には、右側の ボタンをクリックします。  地震荷重の適用規準
地震荷重の計算に適用する基準を選択します。  解説
簡単な説明を入力する項目です。  地震荷重パラメータ
地震荷重の自動計算に適用するパラメータを入力します。 Japan (Arch. 2000) 地域係数 (Z) : 地域係数 地盤周期 (Tc) : 地盤の固有周期 標準ベースシア係数 (Co) : 標準せん断力係数 Note地震荷重計算する時に層別のAi分布を出力する。  Japan(Arch.2000 IBC 
		 2012 IBC 
		 2009 IBC 
		 2000 (ASCE7-98) UBC 
		 (1997) ATC3-06 NBC(1995) Eurocode-8 (2004) Eurocode-8 (1996) chana (GB50011-2010) China (GB50011-2001) China 
		 Shanghai(DGJ08-9-2003) Korean 
		 (KBC. 2009) Korean 
		 (KBC. 2005) : 
		  KBC 2005 - 0306.3節、0306.4節参照 Korean (Arch, 2000) Korean (Arch, 1992) UBC 
		 (1991) IS1893 (2002) Taiwan 
		 (2011) Taiwan (2006) Taiwan 
		 (1999) NSR-10  構造パラメータ
構造物の特性を定義するパラメータを入力します。 Japan 
		 (Arch. 2000) 周期 (T) : 周期算定式による構造物の固有周期  : 算定式による周期の自動計算
 IBC 2000 (ASCE7-98) UBC (1997) ATC3-06 (1982) NBC(1995) Eurocode-8 (2004,1996) China (GB50011-2001) China Shanghai(DGJ08-9-2003) Korean 
		 (KBC. 2009) Korean 
		 (KBC. 2005) :  KBC 
		 2005 - 0306.3節、0306.4節参照 Korean 
		 (Arch, 2000) Korean (Arch, 1992) UBC (1991) IS1893 
		 (2002) Taiwan 
		 (2011) Taiwan 
		 (2006) Taiwan (1999) 
		              Ai分布
層せん断力係数の建物高さ方向の分布 自動計算 
		 : 自動計算 ユーザー定義 
		 : 層ごとに直接入力することができます。 NoteAiを自動算定するか、ユーザーが層別に入力するか、選択できます。 地震荷重の方向係数(増減係数)
地震荷重を適用する方向と大きさを入力します。 X-方向 : 全体座標系のX方向に適用する増減係数 Y-方向 : 全体座標系のY方向に適用する増減係数  偏心を考慮する
構造物の偏心を考慮する方向を指定します。 Noteモデル>建物&層>の地震タブの層データの自動生成で『偏心を考慮する』をチェックオンしてもここで『なし』を選択すると偏心を考慮せずに解析を行います。   ねじりの増幅
 偶発偏心 
		 : 偶発偏心によるねじりモーメントの増幅係数の適用可否をチェックします。 実際偏心 : 建物の質量中心と剛性中心の間の偏心によるねじりモーメントによる増幅係数適用可否をチェックします。 Note本機能はKBC. 
		 2005、 IBC 2000 (ASCE7-98)を使用する時のみアクティブ化されます。 追加地震荷重
地震力の自動計算で考慮できなかった地震荷重を追加で入力します。  ボタンをクリックして地震荷重を追加で適用する層と各方向別に荷重を入力します。
  :自動計算された静的地震荷重の作用方向と成分によって、スプレッドシート形式のテーブルと
 グラフを画面に表示します。 方向成分 : グラフで表示する地震荷重の作用方向を指定します。 出力項目 : グラフで表示する項目を選択します。 層荷重 : 各層の地震荷重 層せん断力 : 層せん断力 転倒モーメント : 転倒モーメント  : スプレッドシート形式のテキストをファイルに出力し、この時テキストエディタが
 自動起動します。  : 自動計算された静的地震荷重をモデルに適用します。
 Note静的地震荷重の算定に関する詳細はそれぞれの規準を参照して下さい。 |