建物制御データ

モデルに作用する水平力を自動算定する時、地表面の高さを適用するかどうかを決めます。

地表面(Ground Level)が位置する全体座標系Z軸方向座標として、建物の風荷重及び静的地震荷重を自動計算して入力

したがって、この座標の上部に位置した層に対してのみ風荷重が自動考慮され、静的地震荷重を計算する時も、この位置を

基準に層面せん断力を計算して、この座標の上部に位置した質量成分のみを建物の有効重量として考慮します。

支持地盤のレベルを使用

モデルに作用する水平力を自動算定する時、支持地盤レベルを適用するかどうかを決定します。

建物の静的地震荷重を自動計算して入力する場合に使用されます。ただし、風荷重は地表面レベル基準に計算します。

固有値解析時に地表面以下の質量を考慮する

固有値解析時に、地表面以下の質量の影響を解析に反映するかどうかを決めます。

選択しない場合には、地表面以下の質量を考慮しません。また固有値解析の後の有効質量算定過程でも無視されます。

“支持地盤レベルを使用”チェック時には、支持地盤以下の質量の影響を解析に反映するかどうかを決定します。

層せん断力分担率

部材の層せん断力分担率を出力するかどうかを決めます。 (デフォルトはチェックオン)

非剛床に風地震荷重を考慮する

風荷重と地震荷重を計算する際に剛層がない層に対しても風荷重と地震荷重を自動で計算して荷重も付加します。

1.　梁要素荷重　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

2.　軸回り荷重

3.　非剛床　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

4.　剛床

偏心率を計算する(重心計算方法の選択）

Note

偏心率に対する説明は、「結果＞結果テーブル＞層＞偏心率」を参照する。

層重心（質量/荷重） : 偏心率の計算に使われる層重心計算方法を指定します。（下の層重心計算方法を参照）

Note

指定可能な荷重ケースは、14ケースまで

剛心計算用の荷重ケース : 偏心率を計算するための層剛性中心算定時に適用される荷重条件を選択します。ただし、

この際の荷重はそれぞれ全体座標系X,Y軸に平衡していることを前提にします。X,Y軸に平衡してない荷重条件を指定した

場合もその結果を用いて剛性を計算します。この場合は、注意メッセージなどを出力しないので注意する必要があります。

X-方向の荷重ケース : X方向層剛性中心を算定する際に適用される荷重条件を選択

Y-方向の荷重ケース : Y方向層剛性中心を算定する際に適用される荷重条件を選択

時刻歴応答解析結果の層応答

層重心：静的荷重によって求められた層重心(質量/荷重)で指定した方法を用いて計算する方法

層平均：層の鉛直部材の平均値を用いる方法で、層重心を計算しない場合(偏心率オプションを使用しない場合)や剛床が

Note

時刻歴応答解析結果の層応答オプションのチェックの可否によって、以下で示すような下位機能のアクティブ化や非アクティブ化が決定される。

A.時刻歴応答解析結果の層応答をチェックしていない場合

=>層重心、層平均両方とも非アクティブ

B. 時刻歴応答解析結果の層応答をチェックした場合

1. 偏心率がチェックされている場合

=> 層重心、層平均両方ともアクティブ(但し、ディフォルトは層重心)

2. 偏心率がチェックされていない場合

=> 層重心：非アクティブ、層平均：アクティブ

軸力を使用 : 静的荷重(長期荷重)によって発生した軸力を利用して各層の重心を計算します。

　この時、複数の静的荷重を同時に適用することができます。計算方法は次のようになります。

P : 軸力（鉛直柱の場合）、せん断力の鉛直方向（斜め柱の場合）

X , Y : 鉛直部材のX,Y座標（斜め柱の場合は柱頭部を基準で座標を決定）

せん断力を使用 : 静的地震荷重によって発生したせん断力を利用して各層の重心を計算します。

　この時、静的地震荷重は全体座標系X方向とY方向に対して適用します。層せん断力方向によって次の2つの方法が有ります。

ここで、

: それぞれX方向地震荷重時、Y方向地震荷重時における当該層の全鉛直部材の合計

: 重心のX、Y座標(全体座標系)

: 鉛直部材のX方向水平力成分

: 鉛直部材のY方向水平力成分

: 鉛直部材のZ軸回りのモーメント

X, Y : 鉛直部材のX,Y座標(傾いた柱は柱頭を基準で座標決定)

単一荷重ケース(X方向地震時またはY方向地震時)のみでは重心位置が決定できないので、

２方向荷重ケース(X、Y方向地震時)の層せん断力の重心の交点として下式により計算する。

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